信託報酬・手数料の基礎
投資信託を通じて資産運用を行う際、決して無視できないのが「コスト（手数料）」です。長期投資において、わずか数パーセントの手数料の違いが、将来の資産額に数百万から数千万円もの差を生むことがあります。
1. 信託報酬とは？
投資信託を保有している間、継続的に投資家が支払い続ける管理費用のことを「信託報酬」（または運用管理費用）と呼びます。これはファンドの運用会社、販売会社、資産を保管する信託銀行に対する報酬として、預けている資産の中から「毎日少しずつ、自動的に」差し引かれます。
直接口座からお金が引き落とされるわけではなく、投資信託の基準価額（価格）が計算される際に内部で引かれているため、投資家自身はコストを支払っている感覚を持ちにくいという非常に怖い特徴があります。
2. 手数料の「マイナスの複利効果」
本シミュレーターの「詳細モード」で信託報酬を入力し、結果画面の「コスト比較」タブを見ていただくとよくわかります。
例えば、期待リターンが同じ5%でも、信託報酬が「0.1%」の優良インデックスファンドと「1.5%」の銀行おすすめファンドでは、20年後、30年後に手元に残る金額が全く変わってきます。時間が経てば経つほど、高い手数料が資産を蝕む「複利の逆回転」が起こり、本来あなたが受け取るはずだった利益の大部分が金融機関に奪われてしまうのです。
3. コストを抑えるための鉄則
- 購入時手数料は「ゼロ（ノーロード）」を優先して比較する： 一部の投資信託は、買うだけで1%〜3%の手数料を取られます。現在のネット証券では「購入時手数料が無料（ノーロード）」の商品も多いため、まずはノーロードのファンドを優先して比較するのが無難です。
- 信託報酬は「0.2%未満」を目安に： 世界中の株式に分散投資するような優良なインデックスファンド（eMAXIS Slimシリーズなど）であれば、信託報酬は年率0.1%〜0.2%程度に抑えられています。特別な理由がない限り、1%を超えるようなファンドは避けるのが無難です。
- 銀行の窓口ではなくネット証券を使う： 銀行や対面の証券会社の窓口で勧められる金融商品は、人を介する分コスト（手数料）が非常に高く設定されていることがほとんどです。資産形成はSBI証券や楽天証券などのネット証券で行うのが現代の基本です。